ビズリーチ 年収1000万円研究所 vol.46 - 年収1000万円のビジネスパーソンに聞いた「優れた経営のプロについて」

こんにちは、「ビズリーチ年収1000万円研究所」所長の佐藤和男です。 この研究所では、年収1000万円以上のビジネスパーソンに対してさまざまなアンケートを取り、“年収1000万円を稼ぐビジネスパーソンの考え方”を調査しています。 今回は、外部から優秀な経営のプロを雇用するための社長公募についてどう思うかと、経営のプロとして優れていると思う人は誰なのかについてアンケートを行いました。年収1000万円のビジネスパーソンが考える経営のプロとは何なのか、注目の結果をご覧ください。

<< 年収1000万円研究所の一覧ページへ戻る

■ 63％が社長公募に「賛成」

Q1.最近、経営のプロを外部から登用するために 社長公募を行う企業が増えてきています。
社長公募についてどう思いますか？

過半数を超える63％のビジネスパーソンが社長公募に賛成であることが分かりました。その理由は何なのか、それぞれの意見を聞いてみました。

Q2.その理由を教えてください。（一部抜粋）

賛成

• ・イノベーションを起こす為には必須
• ・組織のしがらみを排して重要な判断、意思決定を行える可能性が高くなると思うから
• ・チャレンジする機会が多くなればなるほど、競争心も強くなる。個人レベルも向上する
• ・プロの社長という職業がアメリカのように確立しつつあると思うので
• ・違った目、新しい目でその会社を客観的に見て判断することも重要と考える
• ・経営と現場は異なる。経営はプロフェッショナルが要求されるもの。精通した方がよい
• ・最適な人材が必ず社内にいるとは限らないから
• ・新しい風を吹かせることができる。また新しい価値観で判断するきっかけとなる

どちらでもない

• ・やる気があって能力があるのであれば、内部でも外部でも良いと思う
• ・一概にどちらが良いとは言えない。企業文化により、生え抜きが良い場合もあり、公募がかえって良い場合もある
• ・会社に新しい風を吹き込ませることが出来る反面、社内のモチベーションが下がる可能性がある
• ・会社は成長する為にあるものだから、トップもあらゆる人材を検討すべき
• ・成功事例、失敗事例、ともに少ないため判断ができない
• ・マネジメントも一種の専門職ではあるという意味では賛成だが、その会社を奥深くまで理解をしている必要もあると思う

反対

• ・いきなり社長について能力が生かせるとは思わない。外部登用するにしても役員が限度で、ある程度内外の環境を理解し人脈をつかんでから社長へと言うのが現実的ではないか
• ・その会社で働く人のモチベーションの低下が心配
• ・会社には企業文化が必要であり、その構築には生え抜きの社員が適していると思うから
• ・トップは企業の文化を充分に理解している方がやるべき

■ 経営のプロとして最も優れているのは、ソフトバンク社長「孫正義」

順位	氏名	現職・前職
1	孫正義 氏	ソフトバンク株式会社 代表取締役社長
2	松下幸之助 氏	パナソニック株式会社(旧社名：松下電器産業株式会社) 創業者
3	カルロス・ゴーン 氏	日産自動車株式会社　代表取締役社長 兼 CEO
4	柳井正 氏	株式会社ファーストリテイリング 代表取締役会長 兼 社長
5	稲盛和夫 氏	京セラ株式会社 創業者、日本航空 代表取締役会長
6	スティーブ・ジョブズ 氏	アップル(Apple Inc) CEO
7	本田宗一郎　氏	本田技研工業株式会社 創業者
8	三木谷浩史 氏	楽天株式会社 代表取締役会長 兼 社長
9	ジャック・ウェルチ 氏	ゼネラル・エレクトリック(General Electric) 元CEO
10	原田泳幸 氏	日本マクドナルドホールディングス株式会社 代表取締役会長 兼 CEO

■ 1位：ソフトバンクグループ創業者、孫正義 氏

ソフトバンクグループの創業者として手腕を振るう孫氏。日本を代表する実業家の1人として情報・通信業界に大きなイノベーションを生み出す一方、東日本大震災をきっかけに再生可能な自然エネルギーの普及に乗り出す。また、震災の義援金として個人で100億円、グループを引退するまで代表として受ける報酬の全額を寄付すると表明した逸材。

■ 2位：パナソニック創業者、松下幸之助 氏

松下電器(現パナソニック)を一代で築き上げた、戦後の日本を代表する実業家の1人。また、将来の日本には信念を持つリーダーの存在が必要であろうと、リーダーを育成するための松下政経塾を開設し、多くの経営者や政治家を輩出した。

■ 3位：日産自動車代表 兼 CEO、カルロス・ゴーン 氏

「日産の危機は財務が招いた危機ではありません。経営が招いた危機だったのです」そう明言し、大幅なコストカットと大胆な経営改革で日産をV字回復に導いたカルロス・ゴーン氏。圧倒的なパワーを持つ経営者。

■ プロ経営者の登用で日本は変わる！？

今回のアンケート結果から、6割以上のビジネスパーソンが経営のプロを外部から登用することについて肯定的であることが分かりました。これは、回答者の半数が管理職であることから、プロ経営者の重要性を理解している人が多いためと思われます。また、世界のグローバル企業を見てみても、経営の専門職があることや、経営幹部を外部から登用するケースは珍しくないことが分かります。 とは言っても、これまで築いてきた日本企業の体質を大きく変えてしまう外部からの経営者の登用は、簡単に受け入れられることでは無いかも知れません。

しかし、これからの日本は市場のグローバル化と事業継承の増加により、経営のプロの必要性が増えていくことは明らか。新しい風を吹き込むことで、日本経済全体が活性化していくことに期待したいですね。

【アンケート実施概要】

• ・実施期間：2011年8月1日～8月7日
• ・対象：  ビズリーチ会員のビジネスパーソン（平均年収1,131万円）:1439名